株初心者が避けたい
7つの判断ミス

短期間で大きな利益を得ようとすると、投資額を増やしすぎたり、レバレッジを高めたり、一つの銘柄へ集中したりする可能性があります。期待する利益が大きいほど、受け入れなければならない損失の可能性も大きくなります。

大切なのは、先に目標利回りを決めて市場へ当てはめることではありません。生活資金と投資資金を分け、どの程度の値動きまで受け入れられるかを確認することです。

株価が以前より下がったことと、企業価値に対して割安であることは同じではありません。反対に、株価が上がっていることだけで、さらに上がるとも判断できません。

事業内容、業績、財務、キャッシュフロー、株価評価、リスクなどを確認し、自分が注目した理由と反対材料を言葉にします。チャート指標も判断材料の一つですが、将来の値動きを保証するものではありません。

取引回数のうち利益になった割合が高くても、少数の大きな損失によって合計損益がマイナスになることがあります。反対に、利益になった回数が少なくても、利益額と損失額の組み合わせによって結果は変わります。

たとえば10回の取引で、9回が各500円の利益、1回が1万円の損失なら、合計は5,500円の損失です。これは考え方を示す算術例であり、特定の勝率や損益比率を推奨するものではありません。

金利、為替、政策、企業ニュースなど、投資結果には自分で制御できない要因も影響します。したがって、損失をすべて自分の能力不足として責める必要はありません。

一方で、自分が変えられる部分もあります。情報源を確認したか、投資額は適切だったか、反対材料を検討したか、当初の前提が変わったときに見直したか。外部環境と自分の判断を分けて振り返ります。

損失を確定したくない気持ちから、当初の投資理由が崩れても判断を先延ばしにすることがあります。プロスペクト理論では、損失を伴う選択で人がリスクを取りやすくなる傾向などが示されています。

ただし、株価が下がったから機械的に売るという意味ではありません。長期投資と短期売買では見直し基準が異なります。価格だけでなく、業績、財務、事業環境、投資目的、保有期間を確認します。

利益が消えることへの不安から、投資目的や企業の変化を確認せずに売却したくなることがあります。しかし、すべての投資家に共通する利益確定価格や割合はありません。

「○円になったら売る」と価格だけで決めるのではなく、投資目的、想定期間、企業価値、資金の用途、ポートフォリオ全体の偏りなどを含めて判断します。

株価下落時の買い増しは平均取得単価を下げますが、損失額そのものを小さくするわけではありません。企業価値が低下し続ければ、投資額を増やした分だけ損失も大きくなる可能性があります。

買い増しを検討するなら、当初の投資理由、資金上限、ポートフォリオ内の比率、業績・財務の変化を改めて確認します。積立投資と、含み損への不安から行う場当たり的な追加購入も分けて考えます。